Media Orchestra(メディアオーケストラ)の売上アップ効果を調べた動機
EC・D2C事業のCRM施策をどれだけ磨いても、新規顧客が購入直前に離脱する問題は広告やLP改善だけでは解決しきれない。カートに商品を入れた後、「ブランド名 口コミ」「ブランド名 評判」で検索し、ネガティブな情報を目にして購入を取りやめる――このラストマイルの離脱がLTVの起点そのものを潰している。
Media Orchestra(メディアオーケストラ)は10の専門メディアで検索結果を面で押さえ、購買検討段階の情報環境をコントロールするサービスだ。EC事業者として検索結果が売上に与えるインパクトを定量的に評価するために調査を行った。
EC事業において検索結果は「最後の棚」である。実店舗のレジ横POPが衝動買いを促すように、検索結果の見え方が購入完了率を左右する。Media Orchestraはこの「最後の棚」をデザインするサービスだ。
運営会社と事業の信頼性
| 運営 | メディアオーケストラ運営事務局 |
|---|---|
| 販売責任者 | 西岡 剛 |
| 所在地 | 〒150-8512 東京都渋谷区桜丘町26-1 セルリアンタワー15階 |
| 連絡先 | info@media-orchestra.com |
EC事業の取引先選定で重要なのはGoogleペナルティのリスクがないかという点だ。ガイドライン違反のSEO手法で一時的に検索上位を獲得しても、ペナルティを受ければ売上への打撃は甚大になる。月額制の3プラン構成で、10の専門メディアを実際に運営している事業実体がある点は、詐欺的なSEOサービスとは一線を画している。
売上につながるSEOの仕組み
Media Orchestraの仕組みをEC購買ファネルに沿って分解すると、売上への貢献経路が明確になる。
- 対策キーワードの選定――「ブランド名 口コミ」「商品名 比較」など、購買検討段階で検索されるキーワードを特定する。EC事業者なら自社のSearch Consoleデータから候補を洗い出せる。
- 10メディアでの記事制作と公開――各専門メディアがそれぞれの切り口で記事を作成。経済メディアは市場分析、テックメディアは技術評価、マーケティングメディアは施策効果という具合に多角的にカバーする。
- 検索結果の面占有とAIO対策――検索1ページ目の5〜7枠を管理下コンテンツで獲得。さらにGoogleのAI Overview（AIO）の参照元としても機能し、AI要約の内容までコントロールできる可能性がある。
EC事業者が得られる導入メリット5選
- 購買検討段階で正確な情報に触れることで、顧客の判断精度が向上しカゴ落ち率が低下する
- 検索結果の占有率向上でCVR（成約率）が最大+50〜100%改善し、広告ROASが連動して改善する
- 競合のネガティブキャンペーンや悪評が検索上で押し下げられ、ブランド毀損リスクが軽減する
- 営業・カスタマーサクセスの成約率が上がり、人材定着率と採用力が向上する
- 売上増→広告投資拡大→さらなる顧客獲得というLTVドリブンの成長ループが回り始める
料金・契約内容
EC事業者にとっての投資判断は、月額費用と期待リターンの比較で決まる。Media Orchestraは月額制で3プランを用意している。
- 投資額の算出――月額費用 × 最低契約期間で総投資額を計算。SEO業界の中〜高価格帯に位置する。
- 期待リターンの試算――指名検索経由の月間売上 × CVR改善率で期待リターンを算出。たとえば月間200万円の検索経由売上がCVR5%改善すれば月10万円の売上増。
- 投資回収期間の見極め――効果発現まで3〜6ヶ月。その間の投資を許容できるキャッシュフローがあるかがポイント。
広告費のように「止めたらゼロ」ではなく、記事というストック資産が残るため、LTV計算に組み込みやすい投資構造になっている。EC事業のCRM投資と同様に、短期ではなく12ヶ月単位でROIを評価するのが適切だ。
他の売上改善施策との比較
同じ予算を他の施策に充てた場合との比較は避けて通れない。EC事業者が日常的に比較検討する施策と並べて評価する。
口コミ・評判
売上改善を実感した声
「指名検索経由のCVRが導入前と比べて明確に改善した」「カゴ落ち率の低下を確認、検索結果の改善が要因と推測」「広告費を20%削減しつつオーガニック流入で売上を維持できた」「新商品ローンチ時に検索結果を事前に整備し、初速のCVRが過去最高になった」
効果に懐疑的・不満の声
「売上アップの要因がMedia Orchestraか他施策かの切り分けが困難」「検索結果は改善したが、売上への直接的な数字のインパクトは期待ほどではなかった」「効果発現まで4ヶ月かかり、社内の理解を得るのが大変だった」
口コミの傾向として、検索結果の改善自体は多くの事業者が実感している。論点はそれが売上の数字にどこまで直結するかのアトリビューション問題だ。GA4やSearch Consoleのデータで検索経由の購買行動を追跡し、導入前後の変化を定量的に比較する体制を整えてから導入するのが賢明だ。
売上アップ効果を最大化できる条件
- 指名検索の月間ボリュームが100回以上――コントロールすべき検索結果が存在していることが前提。検索されていないブランドに検索対策は無意味だ。
- 検索経由の売上比率が全体の20%以上――検索が購買導線の主要チャネルであること。SNSや口コミ経由が大半なら優先度は下がる。
- 自社ECのCVR改善が一定水準まで進んでいる――サイト自体のUXに問題があれば、検索結果を整えても穴の空いたバケツに水を注ぐ状態になる。
総合評価
EC購買行動・CRM・LTV視点での最終評価
Media Orchestraは売上を直接生み出す魔法のツールではなく、購買ファネルの「検討段階」におけるコンバージョン率の底上げに特化したサービスだ。検索結果という購入直前のタッチポイントを最適化することで、広告費の効率改善・カゴ落ち率の低下・リピート率の間接的向上に貢献する。
EC事業のLTV最大化戦略において、CRM施策・広告運用・LP改善と並ぶ4つ目の柱として検討する価値がある。短期ROIではなく12ヶ月単位の投資回収を前提に、自社の検索経由売上データと照らし合わせて導入判断をすべきだろう。
